ニュース
小学生低学年の受講が159.2％。できる子は伸ばしてる！「速く正確に読み解く力」
学習指導要領の改訂や入試改革が進む中、将来の教育、社会で求められる情報処理力・読解力・語彙力を、早い時期から子どもに身につけさせたいという保護者の関心の高まりが表れています。
これからの小学生に求められる力
いま日本の教育は、大量の情報をすばやく処理する力に加えて、読解力・思考力・表現力を重視する方向へ変化しています。授業や入試の変化に対応していくために、速く正確に読み解く力は、成績向上の土台として不可欠な力となっています。文部科学省が「生きる力」の育成を推進する現行の学習指導要領では、小学校での国語の授業時数が最も多くなっています。子どもたちの学力差が生じる背景として、特に語彙の量と質の違いがあるとされており、語彙力を伸ばすための指導が勧められ、より多くの活字に触れることが重要視されています。
また３・４年生で年３５単位の外国語活動が導入され、５・６年生では外国語・年７０単位を教科化されています。しかし、他教科の授業時間削減は行わずに追加導入となったため、子どもたちは限られた時間でより多くの情報を処理し、学びにつなげていかなければならないのです。
文部科学省が発表した2021年度から中学校で使われる教科書では、教科ごとの平均ページ数の合計は1万1280ページで、平成以降で最多となっています。現行の教科書から7.6％、9年前の前々回検定から20.3％（道徳除く）増えています。新しい学習指導要領の理念である、「主体的・対話的で深い学び」に対応した、丁寧な記述がページ数が増加した背景にあります。
ところが、中学校でも授業時間数は現在の指導要領と変わっていません。同じ時間数でこれまで以上に分厚い教科書を読み解いていかねばならず、正確な読解力とスピードが求められます。
このような文章量、読解量の増加は、高校入試や、センター試験に代わり導入された大学入学共通テストの入試問題においても多科目にわたり顕著な傾向です。
情報化、グローバル化と目まぐるしく進展するこれからの社会で活躍するために、子どもたちには実社会で役立つ読み解く力、考え抜く力 ―語彙力・読解力・思考力―がこれまで以上に求められています。
小学生受講生の増加と問合せの配分に変化
そのような背景から、「速読解・思考力講座」の受講生層と問合せの配分にも変化が見られます。「速読解力講座」の受講生は、2018年は小学低学年が2,522名、小学高学年が10,019名でしたが、2020年には小学低学年が159.2％で4,014名、小学高学年が102.7％増で10,290名となりました。
また、体験申し込みのお問い合わせの配分に関しては、2017年は小学低学年が全体の26.4％、小学高学年が全体の26.1％でしたが、2020年には小学低学年が全体の30.8％、小学高学年が全体の29.9％と全体の60％以上を小学生が占める結果となりました。
保護者の「小学生のうちから読解力・思考力を鍛えたい」というニーズが高まってきていることがうかがえます。
速読解・思考力 小学生講座 概要
日本速脳速読協会が２０年以上にわたり培ったノウハウをもとに設計された速読トレーニングをベースとして、子どもたちに身につけさせたい能力として近年注目されている「語彙力」「読解力」「思考力」をひとつのアプリ内で総合的にトレーニングできる、新しい自立学習型オンライン教材です。・速く正確に読み解く力を鍛える（国語）
一人ひとりの読書速度に合わせた速読トレーニングを通して、文章や資料などのたくさんの情報を処理する「読む力」を鍛えます。また、多くの文章に触れることで、国語力を支える語彙や要約の力を養いながら、言葉の意味や働き、文章の仕組みを正しくつかみ、内容を理解する「読解力」も培っていきます。
・算数脳を育み考え抜く力を鍛える（算数）
トレーニングで伸ばしたいのは、物事をさまざまな角度から見て考えをまとめる力、自分の意見を論理的に説明できる力です。計算などのように反射的に解ける問題で情報処理スピードを高めたうえで、さらに、よく考えないと解くことができない算数的思考力問題に取り組むことで、考え抜く力を培っていきます。
